引越しが決まったら、まず、住民票の転出届、そして、現住所で利用している電気、ガス、水道、電話の利用停止手続きですよね。
もちろん、このサイトで取り上げている郵便局への転居届も忘れてはなりません。
私も最近、転居届を行ったのですが、その際、これはちょっと気を付けた方がいいなと感じたことがありましたので、このページでは、郵便局への転居届を出す際の注意点について、取り上げたいと思います。
1.転居届は郵送と窓口、どっちで手続きした方が良いのか？
転居届を行う方法としては、窓口で直接手続き、転居届ハガキで郵送、それとWEB上から行うe転居という方法があります。
転居日が差し迫ってると、どうしても慌しくなり、郵送やe転居で済ませてしまいますよね。
一応、日本郵便のホームページ上では、申し込んでから転送開始まで、3～7営業日を要するとなってます。
【参考】転居届を提出してから何日後から転送されますか？｜日本郵便
ただ、転居届を行ってから、転送が開始されるまでの日数を左右する要因として、本人確認や現地調査があるようです。
私も初めは郵送で届けようとしたのですが、土日含めて2週間近くの期間が必要だと言われたのです。
理由としては、管轄の配達員さんによる現地調査が必要だからとのことでした。
私の場合、日程が差し迫っていたので、郵便局の窓口で直接転居届を提出し、こちらの希望日に間に合わせることができました。
窓口で提出した場合は、こちらの身分証で本人確認と転居前住所が確認できるので、配達員による調査の手間を省けるからとのことでした。
なので、引越し日が差し迫っている場合は、直接、窓口に転居届を提出した方が良さそうです。
ちなみに、ネットのe転居の場合、手続きの中で、郵便局から知らされる転居届受付確認センターの電話番号へこちらのスマホから電話することにより、ある程度、本人性を確認するようですが、やはりこれも身分証での本人確認をするわけではありませんので、やはり現地調査が必要になるのかもしれません。
e転居での手続きはしたことがありませんので、日程がタイトで、e転居での手続きをしたいという方は、日本郵便にお尋ね下さい。
【参考】e転居｜日本郵便
2.転送開始希望日について
転居届用紙の「転送開始希望日」、つまり旧住所に届く郵便物を実際に新住所に転送して欲しい開始日についてです。
例えば、3月31日が引越し日の場合、転送開始希望日は、4月1日～としたいところです。
この場合、例えば、アパートで午前中に引越し荷物の積み込みを終え、出ていく場合ですと、午後に届いた郵便物はそのまま旧住所に届き、ポストに置きっぱなしになってしまいます。
引越し作業の時間帯や新住所の場所にもよりますが、こうしたことにならないように、特に午前中の引越しの場合には、念を入れて、引越し日当日（上の例だと3/31）から転送してもらった方がいいかもしれません。
3.転居届をしていても転送不要郵便物は転送されない
金融機関やカード関連の郵便物では、封筒に「転送不要」と印字された郵便物があります。
「転送不要」とある郵便物は、文字通り、いくら転居届を行っていても、そのままでは、新住所には届きません。
なぜなら、送り主が郵送する際、受取人が転送にしている場合には、転送しないようにと指定した郵便物だからです。
なので、特に金融機関へは、別途、金融機関ごとに個別に住所変更手続きを行う必要があるでしょう。
以上、引越しに伴う郵便局への転居届提出の際に、気を付けたい留意点についてまとめてみました。
引越し日が決まっても、郵便局への転居届はついつい後回しにしがちですが、上述の特に1の理由から、むしろ真っ先に転居届を行ってもいいぐらいだと言えるでしょう。