郵便物の転送サービスは、日本郵便が取り扱っているものであれば、普通の封書やハガキ、速達や小包、書留などほぼすべての郵便物が対象となります。
しかし、唯一、『転送不要』と記された郵便物だけは届けられずに差出人に戻されてしまいます。
転送不要とは、差出人の配達員に対する指示であり、受取人に対するものではありません。
転送不要の意味は、「もし宛先の住所に受取人が住んでいなかった場合は、たとえ転居届が出ていても転送は不要なので差出人に返還してほしい」という意味になるかと思います。
なので、転送不要郵便だけは、配達されずに戻されてしまいます。
この種の郵便物としては、銀行のなどの金融関係からの書類に多いのではないかと思います。
以前の私の経験ですが、転居直前にある銀行で口座開設をしたときのことです。
当然まだ住民票も移動していませんでしたし、免許証の住所変更もしていませんでした。
新しいキャッシュカードは後日郵送されてくるということは承知していましたが、郵便局へは転居届を出していましたので、引越し後落ち着いてから銀行に対しても住所変更を届ければいいかと思い、旧住所のままになっている免許証を提示しました（あまり良いことではありませんので、お勧めできません）。
そして転居後、２週間、１ヶ月と経過してもその銀行からのキャッシュカードは届きませんでした。
おかしいなと思い、その銀行に問い合わせてみましたところ、転送不要で郵送したので戻ってきているということでした。
後日もちろん、銀行に出向き、新住所で登録しなおして、新住所に郵送してもらいました。
このように、受取人本人に確実に届けるという目的もさることながら、本人の居住確認が目的の郵便物については、転送不要と指定される場合が多いものと思います。
引っ越し時には市役所、電気、ガス、水道などの公共サービスに対する住所変更は行いますが、こうした金融機関へはなかなか手が回らないものです。
大事な書類が届かないということにならないように、引っ越し後にはすみやかに金融機関への住所変更を行う事もお忘れずに。